土と共に生きる
環境保全型自然農法

【土と共に生きる 環境保全型自然農法】

「農産物」は、究極の「利用可能、再生可能、持続可能」な資源であり、
それは、「
生きてる土から産まれる」
だから、私達は土が死んでしまう
「農薬」を絶対に使わない!


「農薬」を使用しないで「土を守り」植物を育て「農業」を営むことは、単に食糧生産だけの問題ではなく、水資源、衣料、住建材、紙、燃料、酸素の供給とCO2の削減、地球上の全生物の生物多様性や地球環境保全など、挙げたらきりがありません。「人類」は「土」「農業」(アグリカルチャー agriculture)に関するさまざまな物事を、「社会的共通資本主義」としての物差しで考えて行くことが必要ではないでしょうか。
「農業」とは、「工業的」「競争原理主義」で行ったり、利用したりしてはならないのです。


古来、先人達は、自生植物の「採取や狩り」をして生きていました。歩き回って食べ物を探し、「移住生活」をしているうちに、食べ残して捨てた「種」が、住まいの近くで芽をふき育つのを見て、自分達でも育てることが出来ることに気付いてから、「土を耕し」作物を栽培して「定住生活」を始めるようになりました。その内、収穫物を交換したり売ったりする必要性も生まれ、市場、集落、町が形成され発展して来ました。 農業は大自然を相手にしての仕事の性質上、おのずと「共同作業」が必要なため、「共同社会」が生まれるのです。
人々は田畑の仕事を分担し、恵みや苦労を分かち合い、食べ物が得られた嬉しさを「神」に感謝し、「芸能」「祭り」も生まれたのです。そして、恵みと幸せの基となる植物を育ててくれた「土」を、まるで自分達の仲間のように、まるで「生きているかのように」大切に大切に感じて、先祖代々、「土」を守り続けて来たのです。




【世界の農業人口の減少について】


最近、多くの国々で農業の機械化が進み、若者が仕事を求めて都市部に移住し、農村部の人口が次第に減少しています。
工業化が進んだ国々では、農業従事者が激減しています。2010年の世界の人口調査で、都市部生活者が農村部生活者を「ついに追い越してしまいました」。
それでもなお、多くの国々や地域で「農村での共同生活」は続けられ、家族やコミュニティーを結ぶ「絆」であり続けているのです。 農村部の人々は、都市部の人々のための食糧、衣料、住建材等を生産し日々提供し、「都会の生活」を支えています。
農民は、田舎と呼ばれる地域に住み、田舎という国土を守り生きています。
「なぜ農業を!」と都会の人は良く聞きます。
彼らは答えます。「農業が好きなのです!」土と共に生きて、「自己疎外しない生き方」ができる農業を続けたいのです。






【世界の人口と食糧供給について】


英国の経済学者、トーマス・マルサス氏(1766~1834)は著書の「人口論」の中で、人口の増加とそれに見合う食糧との関係を「戦い」にたとえて、「将来に於いて人類に勝ち目はない!」と述べた。

その後、「ノーベル経済学賞」の受賞者で、インドの経済学者 アマルティア・セン氏(1933~現)は、人口と食糧の戦いに「人類は勝利できる!」と提唱し、世界中の多くの人々に希望と勇気と大きな自信を与えた。 だが、セン氏は後に、この戦いに人類は一度は勝利したかに見えたものの、人口が増えるごとにすぐ状況が変化するのを見て、「人口と食糧の戦い」に於いては、一瞬の休みも許されず、絶えず前進し、「終わりのない永遠に続く戦いなのだ!」と警鐘を鳴らした。

一方、上記の二人とは別に、世界中に大きな影響と功績を残した人がいます。
学者でありながら自ら現地に赴き、直接指導を行って世界の人々から「農業の父」と慕われ愛されました。又、その功績が評価され、「ノーベル平和賞」を受賞したアメリカの農業学者、ノーマン・ボーローグ氏(1914~2009)です。

彼は、「真の食糧生産革命とは」を貫き通し「農業に捧げた生涯」でした。
後に人々は彼の業績を「緑の革命」と呼んだのです。

又、彼は「ノーベル賞の賞金」を元に1986年 自らが「世界食糧賞」を創設し、毎年、世界中で食糧に関する功労者を一名選び、創設時から現在も未来に於いても表彰し続けています。(世界食糧賞の受賞賞金額は25万ドル)

「世界食糧賞」の受賞者の中で特筆される方として
・2005年「青の革命」水たまりから魚を    (インド)M・ビシャヤ・グフタ氏
・2007年「流通革命」農場から新鮮なまま食卓へ(アメリカ)フィリップ・E・ネルソン氏
・2008年「学校給食の普及」貧困国の子供に給食を(アメリカ)ジョージ・マクガバン氏
・2009年「交配種開発」アフリカの飢餓を救ったソルガム(エチオピア)ゲピサ・エジェタ氏

※世界食糧賞財団・・・本部(アメリカ)アイオワ州デイモン (所長)ジョン・ルーマン氏







世界の人口は10億人に達するまでに何百万年もかかった。
しかし、10億人を超える頃から一気に加速度がつき、
以後、爆発的に増えるのです。

10億~20億人になるまで・・・・・ 123年
20億~30億人になるまで・・・・・ 33年
30億~40億人になるまで・・・・・ 14年
40億~50億人になるまで・・・・・ 13年


現在(2014年)世界の人口は、70億人とFAO(国際連合食糧農業機関)より発表されています。ところがこの内、10億2,000万人が栄養不良状態にあるとされ、6億4,200万人がアジア太平洋地域、2億6,500万人がサハラ以南のアフリカに住む人々です。
上記の数値からみても、現在もなお「人口増に食糧生産が負けているのです」。

一刻も早く、「全世界のすべての人々が、生きるために必要な食糧が普通に得られる社会」にするための、「新21世紀の農業」を構築することが何よりも急務であるとFAO(国際連合食糧農業機関)より提案されています。
人類の過去の歴史からも「食料不足」は紛争や戦争へ発展する危険因子であることは、誰もが周知の事なのです。

※上記統計数値等はFAO(国際連合食糧農業機関)の発表より一部引用致しました。




尚、「人口と食糧」に関する提案等に関心のある方は、下記の「食料としてのイモの重要性国際イモ年2008」や人類の過去と現在と未来を語った「サピエンス全史」をご覧下さい。






                           
【2008年(平成20年)】・・・・・・・「国際イモ年2008」が開催される。

「世界の食料安全保障の確保と貧困の削減」をテーマとした国際会議で、栄養繁殖性植物「イモ類」の食料としての重要性が、ペルー政府により草案が提出され、2005年12月 第60回 国際連合食糧農業機関(FAO)の国連総会に於いて、「国際イモ年2008」の開催が議決されました。

FAO(国際連合食糧農業機関)とは、1945年に設立され、日本は1951年に加盟した。
2016年9月現在、194加盟国、1加盟組織(EU)、2準加盟国、本部はイタリアのローマにあり、世界の各地に、事務所は5地域事務所、9地域支所、100国別事務所、6連絡事務所から成り、日本に於いては、下記の協会が活動を行っています。

公益社団法人 国際農林業協働協会

JAICAF(ジェイカフ)・・・下記の頭文字をとって
Japan Association for International
Collaboration of Agriculture and Forestry

(特集) 「 食料としてのイモの重要性 国際イモ年 2008 」
 食用としてのイモの重要性:キャッサバ
食用としてのイモの重要性:タロイモ
      ヤムイモにおける生産とポストハーベストの新展開
  21世紀産業資源としてのジャガイモの展望
サツマイモの資源作物としての可能性

深刻化する世界の食料・農業問題として、近年、各地で多発する紛争や戦争で、穀物の作付面積の減少が起き、大幅な収穫量の減少となっています。
さらに、地球温暖化の影響による異常気象や天候不順(高温障害、干ばつ、洪水、暴風害、海面上昇、海水の酸性化など)での収穫量の減少です。特に農業では「高温障害」は深刻で多額の対策費が必要です。気温の上昇により今まで作れた作物が育たなくなり、栽培作物の変更をせざるをえなくなります。
現在は、種子繁殖性植物の「米や麦」が主食穀物となっていますが、地球温暖化の悪化により収穫量が大幅に減少すると予測されています。
「国際イモ年2008」の開催の主旨は、地球温暖化の進行や悪化が起きても生き抜くことができる栄養繁殖性植物「イモ類」の優れた能力や特性、栄養面、栽培技術、応用技術等の研究発表を通じて、世界の人々に「食料としてのイモの重要性」を理解していただき、「世界の食の安全保障」に役立つ事を願っての開催でした。

「食料としてのイモの重要性 国際イモ年 2008」を詳しくご覧になりたい方は、下記の手順を参考にして下さい。
①JAICAFのホームページアドレス (http://www.jaicaf.or.jp/)でウェブページを開く。
②ホームの画面左側の「国際農林業協力」をクリックします。
③次に表示される画面の右下の「バックナンバーはこちらから」の「こちら」をクリックすると、バックナンバーが出てきます。
④そのバックナンバーの中からVol.31 No.3(2008年度)へといくようにたどっていくと、見ることが出来ます。

※JAICAFの刊行物「国際農林業協力」より一部引用致しました。






【2016年(平成28年)】・・・・「サピエンス全史」上・下巻、発刊される
                   著者 ユヴァル・ノア・ハラリ
                   訳者 柴田 裕之
                             
 2016年9月30日 初版発行    
 2017年2月 7日 19版発行    


バラク・オバマ氏(元アメリカ大統領)や、池上彰氏や
世界中の多くの方々から大絶賛。
NHK「クローズアップ現代+」でも大特集され紹介されました。


人類は、差別、格差、紛争、戦争をなぜ繰り返すのか? 
なぜ止める事が出来ないのか?


これらの疑問もなぜか解るような? 解決の一筋の光が見えてくるような? 
なぜか、心のやすらぎを感じるような? 「不思議な本」だと私達は思いました。
皆様も、どうか一読なさってみませんか。(図書館でも借りることが出来ます。)

狩猟採集民時代から今日に至るまでの経緯や、今後の未来の予測など、
ダイナミックに表現されています。





「サピエンス」の主な時系列


[600万年前] ヒトやチンパンジーの共通祖先(類人猿)が出現した。
[250万年前] 東アフリカで類人猿の一人の女性から2人の娘が生まれ、一人はチンパンジーの祖先となり、もう一人は人類(サピエンス)の祖先となる。
[200万年前] 東アフリカで進化したサピエンス(アウストラロピテクス属)は、アフリカ全体に勢力を拡大した後、その中から中東やヨーロッパ、アジア、インドネシア、北アメリカ、南アメリカへと進出し、地域に適応しながら定住した、ネアンデルターレンシス人、エレクトス人、ソロエンシス人、フローレシエンシス人、デニソワ人などの「先発グループのサピエンス」がいた。

一方で、東アフリカに残ってそのまま進化を重ねていた、ルドルフェンシス人、エルガステル人らの中から、20万年前に「ホモ・サピエンス」が進化した。このホモ・サピエンスが勢力を拡大しながら、しいては「先発グループのサピエンス」の後をたどり世界各地へ進出して行く。「ホモ・サピエンス」が勢力を拡大すればするほど、逆に「先発グループのサピエンス」の勢力は減少し、将来的には「先発グループのサピエンス」が滅亡することとなって行く。
[30万年前] 火を日常的に使い始める。
[20万年前] ホモ・サピエンス(賢い人の意味)が進化する。
[7万年前] 認知革命起こる。
[7万年前] ホモ・サピエンスがアフリカ以外の大陸へ進出始める。
[4万5千年前] ホモ・サピエンスがオーストラリアへ進出した。
[3万5千年前] ホモ・サピエンスが日本に進出した。
[3万年前] ホモ・サピエンスが台湾に進出した。
[3万年前] ネアンデルターレンシス人が絶滅する。
[1万3千年前] 「先発グループのサピエンス」は全て滅亡し、ホモ・サピエンスが唯一の人類種として残った。このことは各人類が滅んだだけではなく、将来にわたり植物や動物、数えきれない多くの生物種が滅んでいくことを意味していた。
[1万2千年前] 農業革命起こる。
[5000年前] 書記体系が出来た。
[2500年前] 硬貨の発明(普遍的な貨幣)
[2500年前] 仏教始まる。(衆生を苦しみから救うための普遍的な真理)
[2000年前] キリスト教始まる。(神の台頭と人類の地位)
[1400年前] イスラム教始まる。(神の台頭と人類の地位)
[500年前] 資本主義が台頭する。
[500年前] 科学革命起こる。
[200年前] 産業革命起こる。

今日・・・・・・・・ 生物が自然選択ではなく、知的設計で形作られる。
          (遺伝子組み換え生物や生命特許など)

未来・・・・・・・・ 知的設計が生命の基本原理となるか?
           「超人間」に「ホモ・サピエンス」は取って代わられるのか?
          人工知能・サイボーグ人間・アモータル(非死)など未来は全く未知である。

                      ※「サピエンス全史」より一部引用致しました。






【近年の日本に於ける農業人口の減少について】


【1961年(昭和36年)】・・・「農業基本法」が制定される。
                農業に関する政策の目標を示すために制定された日本国の法律です。

【1999年(平成11年)】・・・「農業基本法」が廃止された。
                新たに「食糧・農業・農村基本法」が施行される。


【農業人口の推移】
  (1961年)・・・・全農家戸数・・・・・・・・・・・・・・600万戸
  (1999年)・・・・全農家戸数・・・・・・・・・・・・・・320万戸

  (1961年)・・・・全農業従事者数・・・・・・・・・・・ 1200万人
  (1999年)・・・・全農業従事者数・・・・・・・・・・・・230万人

  (1961年)・・・・全農業従事者の内 65歳以上の人・・・・・ 7 %
  (1999年)・・・・全農業従事者の内 65歳以上の人・・・・・45 %
  (1999年)・・・・全農業従事者の内 60歳以上の人・・・・・60 %

  (1961年)・・・・新規学卒者の就農者数・・・・・・・・ 90,000人
  (1999年)・・・・新規学卒者の就農者数・・・・・・・・・1,800人

      ※上記調査の数値等は、宇沢弘文著「社会的共通資本」より引用致しました。
       農業の大切さが見事に述べられています。       
       皆様にも、ぜひ読んで頂きたいおすすめの本です。 






   【2016年(平成28年)】・・・全国調査・・・・農林水産省大臣官房統計部
                              平成28年2月 1日現在
                               平成28年6月28日公表

[全国農業構造動態調査]

◎全国農業経営体総数・・・・ 1,318,400体
内訳として
・家族経営体数・・・・・・・ 1,284,400体
・組織経営体数・・・・・・・・・34,000体







   【2016年(平成28年)】・・・全国調査・・・・農林水産省大臣官房統計部
                              平成28年2月 1日現在
                               平成28年6月28日公表

[全国販売農家の基幹的農業従事者数の年齢別構成比]

◎基幹的農業従事者数総数・・・・・・1,586,100人
構成比
49才以下   ・・・・・・ 10.2 %
50才~59才 ・・・・・・ 11.4 %
60才~64才 ・・・・・・ 13.4 %
65才~69才 ・・・・・・ 20.1 %
70才~74才 ・・・・・・ 15.4 %
75才以上   ・・・・・・ 29.5 %

販売農家の基幹的農業従事者とは、仕事として自営農業に主として従事した人です。




上記の数値でお解りのように、日本では現在でも将来に於いても「少子高齢化」がさらに進み「農業の後継者不足」「高齢化による廃業」が深刻な問題で、日本農業の存亡に関わります。
もはや農業問題は国と農民だけの問題ではなく、国と国民全体の問題として、又、国の垣根を超えて全世界の共通問題として考えなければならない時代になっていると思います。